「ダイレクトメール」とは、チラシや案内などを封書、或いはハガキにして、顧客や潜在顧客のもとに送付する販促手法です。自宅のポストに送付する形になり、いわゆる「ポスティング」などとは違い、相手の名前や住所が明確になっているため、受け手側も「自分宛てに来た」と認識することに成ります。ユーザーを継続的なサービスに加入させている場合、その追加オプションサービスや別売品の購入などを促したり、また小売店でも会員登録などという形で個人情報を登録してもらっている場合は見込み客として特売品などの情報を送付したりします。一番多いパターンとしては、何らかのサービスや住宅購入などの資料を請求してもらい、その情報をリスト化して定期的にコンタクトを取ることです。顧客の情報を収集した際、その属性も収集してあれば顧客ごとに違った告知を行うことも出来ます。昨今では訪問販売や電話勧誘などは敬遠される傾向にありますから、ユーザーが望んでいるであろう情報、サービスを提供し、ユーザー自らのアクションを促すことが最大の目的となります。
最近ではEメールによる「迷惑メール」ともとれる強引な販促、インターネット広告などによる幅広い告知など、販促手法も多様化しています。その中で、個人宛に郵便としてポストに届くダイレクトメールは、対面営業に次ぐ威力を発揮するとも言えます。ユーザーからみれば「情報」は自分で収拾するものでもあり、与えられるものでもあります。一度資料を請求したとしても、或いは購入したとしても、その存在を常に覚えているわけではありません。資料を見るだけで満足する、目的のものを購入するだけで満足してしまうということも多いものです。一度買えば「優良顧客」というわけではありません。小売店の場合、最初の購入をきっかけにして如何にリピーターとして定着してもらうかがカギとなります。資料請求されたサービスであれば、そのまま成約に至らなかった場合、今度は紹介するサービスを変えてみたり、時期を改めてみたり、様々な手段で継続的にコンタクトをとり、成約につなげることが必要です。
個人名に対して、そして「自宅」というきわめてパーソナルな場所に手紙を出すということは、とてもユーザーに近いところに位置出来ているといえます。ユーザーも送付停止などをしないということは、かなりの確率で手に取っているといえます。なぜなら、自分の住所と名前が記された郵便物を簡単にゴミ箱には捨てないからです。集合住宅では尚更です。共通のゴミ箱には、自分の名前が記された郵便物を捨てません。ダイレクトメールの強みは、チラシのポスティングや新聞折り込みと違って、「相手の名前を記せる」というところにあるのです。ですから、ユーザーに直接訴える販促手法においてはダイレクトメールに勝るものはないのです。電話や訪問のようにしつこい印象も与えず、あくまでユーザー自身に選択してもらえるのです。